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2015/10/30

CDNによる災害復旧、BCP対策

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CDNサービスを使えば、ウェブサイトの災害復旧対策にかかるコストや工数を削減できる可能性があります。

 

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大災害によるウェブサイトへの影響

2011年8月、アメリカ東海岸を巨大なハリケーン「アイリーン」が襲いました。6つの州で停電が起こり、多くの人が数日間電力を使えない状況となりました。
事前にニューヨークへの上陸が予測されていたため、事前に災害対策をとっていた企業のIT担当者はそのまま本来の業務に集中し続けることができましたが、そうでない担当者には多大な負担を強いるものでした。

 

同じ年の3月に、日本でも大きな地震とそれに伴う津波が発生しています。こうした自然災害によって起こるウェブサイトやウェブインフラへの影響は、停電だけではありません。災害が起こると、政府や復旧支援活動を行なう組織のウェブサイトには通常では考えられないほど多くのアクセスが集まります。そこにはユーザが知るべき重要な情報があるからで、これらのウェブサイトでは情報の発信を止めるわけにはいきません。

 

災害対策とクラウドサービス

災害対策のためにクラウドサービスを選択する企業も増えています。クラウドサービスの中には、グローバルなCDNサービスと同様、世界中にインフラを分散配置しているものもありますが、そうでないものもあります。
アメリカのウェブメディアで以下のような指摘がなされたことがあります。
「クラウドサービスプロバイダを選ぶ際には、どこにプラットフォームの配置拠点があるかを確認するべきだ。もしすべての拠点が同一の電力源を利用しているようなら、そのサービスを使ってはいけない。」
これに対し、DRI、ディザスタ・リカバリ・インスティテュート・インターナショナルの役員が賛同して次のように述べました。 「遠く離れたデータセンタに複製を置いておけば十分と思うかもしれないが、元のデータと同じ電力源を使っている可能性もある。」

 

CDNによる災害対策

CDNサービスは、世界中に分散配置されたプラットフォームを使い、常に冗長化されています。各データセンタは多くの国、複数の大陸にまたがっているため、全てのプラットフォームが同じ電力源を利用しているということはありません。
ウェブサイトの災害復旧対策をお考えの方は、是非一度CDNサービスをご検討ください。

 

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